【知っておきたい地域医療事情】周産期医療体制
今回の【知っておきたい地域医療事情】では、「周産期医療体制」についてご紹介します。
三次医療圏、二次医療圏、一次医療圏を結び、母子の健康を守る周産期医療体制が整えられています。
地域ごとに結ばれた周産期母子医療ネットワーク。
周産期とは、妊娠後期(妊娠22週)から早期新生児期(生後7日未満)の期間をいいます。この期間は、母体と胎児、新生児が、生命の危機にさらさる問題が起こりやすい時期です。そのため、都道府県では、母子の健康を守ることを目的に、産科と小児科の両方から総合的な医療を提供する周産期医療体制が整備されています。具体的には、原則として都道府県単位(三次医療圏)に1カ所の「総合周産期母子医療センター」、同センター1カ所に対し数カ所の「地域周産期母子医療センター」、そして、低リスク分娩を扱う医療機関があり、地域ごとに周産期医療ネットワークを結んでいます。
安心して出産し、育てられる地域づくりを強化。
岐阜県の周産期医療体制は、総合周産期母子医療センター(岐阜県総合医療センター)、地域周産期母子医療センター(岐阜大学医学部附属病院・大垣市民病院・県立多治見病院・高山赤十字病院)、周産期医療支援病院(岐阜市民病院)と定められています。この医療体制では、母体、胎児および新生児にリスクが発生した場合、地域のかかりつけ医療機関から、地域周産期母子医療センター、あるいは、総合周産期母子医療センターに紹介され、高度医療が提供される流れとなります。各施設とも連携強化を図り、安心して子を生み育てる地域づくりに力を注いでいます。
岐阜県総合医療センターでは?
赤ちゃんとお母さんを徹底的に診る、「母とこども医療センター」。
当院は、岐阜県の全域を対象とする、総合周産期母子医療センター(当院での名称:母とこども医療センター)に指定されています。産科・胎児診療科と新生児内科で構成され、ハイリスクの妊産婦の医療機能、新生児センター機能を統合し、産科と新生児内科の枠を超えたチーム医療を展開しています。
当センターの特色を最も表しているのが、「産科・胎児診療科」です。通常、産科は産婦人科のなかの一部門ですが、私たちは産科に特化。より専門性を高めて、合併症妊娠、多児妊娠、産褥異常、胎児診断・治療など、「赤ちゃんとお母さんを徹底的に診る診療部門」として、24時間体制で高度な医療提供を果たしています。
なお、施設・設備面では、母体・胎児集中治療室、新生児集中治療室など、充実した環境を整備しています。
産科 部長
母とこども医療センター長
母体・胎児集中治療室 部長
高橋雄一郎
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